SP500にしても日経平均にしても主要株主が大本は同じウォールストリートの投資銀行(社名は足がつきにくくするように当地当地によって変更しているが入れ子方式の行き着く先は同じまたはその連携企業)になっているわけで、企業は主要株主の命令を聞かないといけないのがルールです。
今が旬の多国籍製薬会社の主要株主と各国メディアの主要株主は全く同一です。
メディアが忖度報道するのは上記の理由より当たり前の話です。
さらには
2019年に米FRBは"特殊"投資銀行に対する融資の規制を緩和しています。
幾つかの投資銀行は銀行法の規制をほぼ受けなくなったわけです。
その種の投資銀行が今、各国の不動産を青田買いしているわけで、私のカナダの友人はトロントの不動産が疫病騒動が始まってからInvisible Fund(目に見えないファンド)に安値で買収されていると、トロントの都市計画に関わった建築学者から直接聞いたそうです。
新宿歌舞伎町のような夜の街がやたら叩かれるのはこれが理由です。
新宿歌舞伎町がスマートシティ計画の中心になるという話はその何年も前から既に為されていたことなのです。
だから夜の仕事にはほぼ支援金も出ませんし、やたら夜の街(飲食業含む)が疫病騒動の原因だみたいな話をされてるだけとみるのが自然です。
(この種の外資の投資銀行が倒産した会社や事業主の所有していた不動産を安値で買収したい目論見で、ロックダウン的な状況が続けられている面は多分にあることでしょう。もし、この私の理論が間違っているのであれば、何故日本政府はますます疫病騒動下にて外資の参入障壁を薄くする途方もない銀行法改正を行ったのでしょうか？)
だから、外出制限だとか飲食店に対する規制ですとか国内で行い、法規制のない海外ではロックダウンがどんどん強行されていると見ることができます。
そして、日本の東証1部上場企業の株式もどんどん外資持ち株比率が上昇して行っています。
こういう事実を見れば、国際金融資本が世界をコントロールしていると見ない人は殆ど存在しなくなるではないかと思います。
多国籍企業の主要株主が世界をコントロールするわけで、その素地作りはTPP(環太平洋パートナーシップ)参加によって世界各国で為されています。
今現在発生している、製薬会社の”不手際”に日本政府及び各国政府が文句を言えないのは、TPPのISD(S)条項に依存します。
主要株主至上主義・・・・・・私が言っていることが、嘘だと思うのであれば東証でもSP500でも主要株主の遷移を見れば良いだけですし、または主要株主構成を見ればわかります。(殆どが同じ主要株主構成になっています)
要するに、世界は金融(札束)でコントロールされているということです。
話を変えますが、
株で儲けたいのであれば、上述したような株主構成になっている銘柄を狙えばいい。
私はこういう面では非常にドライで、この騒動を当初から利用してきました。どんな状況も活用次第で毒にも薬にもなります。
最期に蛇足ですが、
私の株の買い方は、
現物株の購入は主要株主を見て判断します。
あとは社長の出身企業だとか所属団体、経歴を見ます。
主要株主を見れば、強い後ろ盾の有無も確認することができます。
また、どういう流れで社会(国際政治)が流れているのかも瞭然となります。
主要株主のチェックは株式売買においても、あるいは例えば今回のような騒動発生の本当の原因を見抜く慧眼としても十分機能するわけです。
