往西俊治のブログ

思ったことを書く

テクニカル分析は信頼できるものではない

いつも気になることがあるのだが、罫線屋って何なの?という話です。
ツイッターで海外のトレンドを見ると、時折、NVIDIAがどうのこうの、BITCOINがどうのこうのトレンドに挙がっています。
そういうのを見るとチャートに罫線=ラインをひいている人を非常に多く見受けます。

こういう人を見ると、何やってんの?と本気で思えます。(特に斜め罫線を引く人)

罫線屋というのは株式等でテクニカル分析を行う人を揶揄して形容する用語です。
テクニカル分析で、中・長期の安値と直近安値、中・長期の高値と直近の高値に罫線を弾いたりしていて、

「それでトレンドラインを超えたとか、割り込んだ」
「高値切り上げだ!」
「安値切り下げだ!」
とか言っている人が大変多く存在します。

高値が切り上がっていることや安値が切り下がっていることは素人でも誰でもわかります。そんな情報に何の価値も有りません。後述しますが、例えば暴落は高値切り上げ後に高頻度で発生します。

 

テクニカル分析で当てになるのは厳密な意味合いでは出来高のみでしょう。
移動平均線などは現状把握には使えますが、これを用いて売買することは私は皆無です。テクニカル分析に関しては、出来高以外の情報は、現状把握にのみ使用するのがスマートだと私は考えています。

出来高急増した時は、トレンド形成の公算が大きいでしょう。(これは感覚的に中学生でもわかることでしょう)

 

ただ、テクニカル分析アノマリー的なモノはあります。例えば、水平に目立っている安値に罫線を引くと、チャートがそこで何度も反発しているというようなことがわかる例です。

これはIndex(日経平均だとかSP500だとかの指数)で言えば、そこが先物、オプションの大口建玉保有価格帯、損益分岐点になっている投資銀行が少なくないことを多くの場合、示す場合が多々あります。

(私は海外投資銀行による露骨な株価操縦を幾度となく見たことがあります。ある時は暴落相場でです。

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自らが招いた"インフレ"

インフレインフレ北米、欧州はうるさいのですが、そもそも彼らは過剰な現金給付を数年に渡って政府から受けており、私からすれば「政府から無料でもらったそのお金はどうしたのですか?」と言ってあげたい。

"インフレならば、当時、政府から支給されたお金を使えばいいのに。"

東アジアの国では考えられないのですが、北米、欧州勢は銀行口座を所有している子供以外の人間全員に無条件で(失業の有無、就業の有無、年齢如何及び年収の高低を問わず)過剰な現金給付を行いました。さらには、子持ち家庭には多過ぎるほどの子供手当までも支給し、加えて失業者には手厚い失業手当まで支給しました。

この結果、起こったことが"インフレ"です。

米国のM2というマネーの総量(個人、法人が保有するマネーの貯蓄量)が2020年より直角にいわゆるスカイロケットのような異常な形状にて上昇したのであり、あのチャートをリアルタイムで実際に見ている人間は、その副作用が数年後に訪れるということは容易に推測することが可能だったわけです。

 


↑M2


マネープリンティングしたからと言って、インフレになるとは言えませんが、マネープリンティングしたお金が個人、法人に行き渡れば、彼らはモノを爆買いするでしょう。
株式、デリバティブ市場へも投機するでしょう。
そうすると、需要、供給の関係で需要過剰になり、供給過少になり、モノが不足します。
インフレの教科書的なメカニズム通りの顛末です。

2022年に発生したある国とある国の紛争等はインフレの直接的原因ではなく、既に惹起されたインフレに拍車をかけた程度でしかありません。
それは2020年度末から先物価格が爆上げしていたことから明らかで、先物価格が上がれば、タイムラグを置く形で卸売物価指数は上昇するのは誰でにでも理解できる話です。

そして、卸売物価指数はさらにタイムラグを置く形で消費者物価指数に転嫁されます。

 


↑大豆先物価格は2020年度末に既に直近の高値を更新


結論を言えば、今のインフレは世界中の、特に西洋系人間が"総穀潰し化"した結果だといえます。
それでいて、彼らは自分のところの政府を痛烈に非難しています。
であれば、何故彼らは現金給付案を支持したのでしょうか?それは、天に唾を吐いて、自分の顔に唾がかかり怒っているのと同じくらい滑稽な話です。

政府も政府で失業したり、経済的状況が極めて悪い個人、法人にのみ現金給付をすれば良かったのですが、何をとち狂ったか、国民全員に現金給付してしまったわけです。
(これはグレートリセットを目論んだ意図的なモノなのでしょう)

ところで、マキャベリ君主論は名著で、一般大衆の本質的性質を高度なレベルで看破しています。ルネサンス期に書かれた大昔の本ですが、今現在にも大いに通づるところがあり、私が読んできた本の中でも傑出した内容の書物となっています。

一言で要約すれば、人間とは、損得勘定に塗れた極めてご都合主義な性質を示す生き物だということが君主側の立場に立ちながら事細かく書かれています。性善説性悪説の如何を問わず、人間の本質を描くこと自体には完全に成功していると言えるでしょう。

金≒ペーパーゴールド取引による値動き

金の価格が上がっているのはドル円のAIトレードによるモノ(ドル円が下がるとドル円空売りではなく、金の買いで入る)がここ数年のところは大きいと思います。

金はここ数年の短期的にはFED政策金利引き上げと逆相関の値動きになっています。
(長期的には政策金利と相関性はあまりない)

ここ数年はロボットによるAIトレードが趨勢を極めています。

要するに、
彼らの手法は以下の通りで、

ドル円が上がる時は、ドル円でロング。
ドル円が下がる時は、ドル円でショートではなく、金のロングというポジション。

レバレッジ取引なので、ロング、ショート共にリスクは無論ありますが、
ショートポジションの方が踏みあげられる危険性が高く、為替は通常レンジ内で動くモノなので(現在ドル円は相当な高値圏にあるため)、期待値から観ても、歴史的に観ても、ドル円ロングよりもショートの方がリスキーだと判断しているのでしょう。また、為替*よりも金のポジションの方が穏便な値動きを一般的にしますので、より冷静な判断を下しやすいというメリットがあり、ですので金のロングを彼らは行っているのだと考えられます。
(無論、今後、金が高値をさらに見込めるという公算からという意味合いも包含)

(*為替は呼び値が極限的に小さく、些細な値動きで翻弄されやすい)

このような観点から、機関投資家等はドル円をショートするのではなく、金をロングしている(恐らく大部分がAIトレード)のだと思われます。

ただ、
金が本当に強くなる時は、ペーパーゴールド取引を行っている"イナゴ≒AIトレード及びその模倣者"が一掃されたときだと考えます。
その時、金は政策金利、為替、ダウ指数等と無関係な値動きになると考えられます。
(私がペーパーゴールド取引を中止したのはたしか2022年前半(中盤寄りの前半)で、その理由はダウ指数と金の値動きが同調し始めていたからです。通常、金をコモデティと形容するかどうかは意見がわかれますが、コモデティは株式と逆相関の値動きです)

もっとも、金に過度の期待をするのは禁物だとは思いますが、何の価値もないフィアット通貨(不換通貨)を持っているよりはベターです。
金には国籍はありません。溶かせばロシアのモノだろうが中国のモノだろうが、アメリカのモノだろうが無関係です。

金塊という言葉を聞くと、誰しも富を連想するように、世界中の王族、皇族、貴族が大量保有しているモノを今後、グレートリセットと称して無価値にするとは全く持って考えにくいからです。
自分で自分の資産をご破算にするような真似を彼らはしないモノでしょう。

メインストリームメディア

SVB(シリコンバレー銀行)が破綻しましたが、2023年2月に発刊された米国版のForbesでSVBは「米国で最も信用できる銀行ランキング」といった類の記事で高ランクに位置付けられていたようです。


↑SVBのツイッターアカウントが2023年3月6日にその旨宣伝


加えて、SVB経営陣が持ち株を今年の2月に大量売却していたことが明らかになっています。

このようなことからわかると思いますが、メインストリームメディアが報じていることは全く当てにならないモノが非常に多いわけです。

 

現在インフレの原因は、"戦争"によるモノだと報じられていますが、これは間違いです。
本当の原因は、2020年から21年までに行われた市場、個人への超過剰なマネー供給で、これは商品(コモデティ)の先物のチャートを見ていれば自明となります。

 

次に破綻しそうな銀行はスイス第二位の銀行であるクレディスイスなのではないかと私は考えています。

今まで長らく破綻が騒がれてきたドイツ銀行よりも、クレディスイスの株価の反発は弱く、教科書通りの下降トレンドを描いています。

 


クレディスイス(月足)

 

ドイツ銀行(月足)

余談ですが、リーマンショック時、いわゆるサブプライムローン詐欺で米当局に逮捕されたのはクレディスイスの社員だけです。
このことから、クレディスイスは国際金融資本の中では下っ端だということが垣間見えて来ます。


ついでに言うと、日本の銀行も対岸の火事ではありません。日本のメガバンク米国債を大量保有しているからです。(金利を上げることは債券価格の下落を意味します)
日本の地銀等は危ないジャンク債にまで手を出し、大量保有している所すら少なくありません。


あまり知られていませんが、日本の銀行は(メガバンクすらも)基本、純資産よりも債券を多く持っているという極めて不健全な経営状況になっているわけです。
銀行に預金しておくことは安全ではありません。
預金保護ペイオフ制度があるではないかという話がありますが、国内の全預金者の預金額を全額カバーできるほどの元本が預金保険機構にはない公算が大きいです。

預金保険機構が公示しているペイオフの補償額は預金額1000万以上の預金者の総計額に過ぎず、1000万未満の預金者の預金額まで合わせた総計額は計算されていないからです。(簡単に言うと、1000万以上+1000万未満の預金者の全預金額は預金保険機構によって計算されていません。預金保険機構が補償できると言い張っているのは1000万以上の預金者の預金額のみを足し合わせた総計額、とどのつまり情報として極めて不十分と言わざるを得ない全預金者保護情報のわけです)

 

こうしたことがメインストリームメディアで報じられることは、まずありません。
同時に、メインストリームメディアはこうした彼らに不都合な事実を陰謀説と切って捨ててきています。

何が正しいのかは自分で生のデータを確認し、分析していくのが一番です。

今年のどこかのタイミング

今年のどこかのタイミングで世界市場全体でほぼ確実に暴落があると観ています。

なので、売りポジションは解消しないで放置。

先物や個別株での売りではなく、

プットオプションのつなぎ足のような類のモノで

損失限定のポジションを取っています。

こうすれば、コンタンゴによる減価はあるものの

先物売りのように踏みあげられ損失無限大となる心配はありません。

今年は
⑴:急騰→暴落のパターンか
⑵:暴落→急騰のパターン
の何れかと思われ

最終的にFRBは米経済が深刻なリセッション入りとみて
景気刺激策を講じてくる蓋然性が高いと読んでいます。

そして、インフレはさらに亢進するという流れ

クレディ・スイスの史上安値更新

クレディスイスの株価がここのところー6%、ー2%、ー7(※四捨五入後)%と続落し、史上最安値を更新。


顧客は860億米ドル資金を引き揚げたとか。

で、明日11月28日に当投資銀行株式分割をやるんだそう。


"No credit" suisseになりつつありますね(笑)

一方、対照的に鰻登りに株価が上昇している米投資銀行権利落ちは11月末日。


他には、
レバースレポ金利と10年とか30年物国債金利で既に逆イールド
ヤバすぎる


グレートリセットに空売りで対応

グレートリセット空売りで対応します。

厳密には空売りではなく、つなぎ足のPUTオプションみたいなものでやります。

(先物や個別株の空売りは短期で買戻しをします)

ただし、リスクがあります。
主催幹事の投資銀行が倒産したら、それまでだからです。


しかしながら、

グレートリセットのような大規模イベントを体験できるのは200年だとか100年に1度きりなのではないかと思われます。

その後には、ハイパーインフレ預金封鎖、財産課税等が待っている公算大ですが売り屋には非常に面白い相場です。