インフレうんぬんかんぬん世間は騒いでいますが、私からすると何を今更と言う感じです。
FRB(米中央銀行)が公表しているM2(マネーストック)のチャートを見ている人は世間では希少な存在なのだと思われますが、2020年からのチャートが直角にスカイロケットのような形状になっているわけです。
そもそも米国人は銀行口座を持っている人間は疫病騒動が開始してから、政府から約38000$の現金給付を受けています。(カナダなどでも同様です)
一般に、白人がメジャリティの国では、このような一般人への過剰な紙幣のバラマキが行われたわけで、香港やシンガポール、日本のような経済先進国でもメジャリティが白人ではない国ではこうしたことは行われていません。
しかし、不要なバラマキや株価上昇のための量的緩和措置はこれら非白人メジャリティ国家においても同様に取られています。
このような量的緩和を全世界同時多発で行っておいて、無傷で済むはずがありません。
(MMTは量的緩和を正当化するために産み出された空理空論に過ぎず、MMTを正当化してきた人は今のこの状況をどのような詭弁を用いて言い逃れするのでしょうか？
自国通貨建てだろうが、紙幣を不必要に発行し、ばらまきを行えば、国民は買いモノをどんどん入れるので、結果的にモノが不足し、供給が不足。従って相対的に需要が高まり教科書通りインフレが発生するということは誰でも感覚で理解できる話です)
実際問題、大豆やコーン先物等の商品価格は2020年の末に既に急上昇しており、このころから既にインフレは始まっていたといえることでしょう。(事実、この頃より私は商品市場に投資を行っており、周囲の人間にインフレは既に始まっている旨話していましたが私の話に耳を傾けた方はほぼ皆無でした。やはり悲しいかな、人間の殆どはTVや新聞が報道でもしない限り、将来自分の身に降りかかってくる火の粉であっても、耳を傾けることはしない性質の生き物のようです)
↑大豆先物のチャートであるが、2020年末に急上昇し疫病騒動による株価暴落前の水準を大きく超えてしまっている
FRB(米中央銀行)の人間たちは勿論、確信犯だと私は捉えています。彼らは今までインフレは一時的というお題目を唱え続けてきましたが、本当は一時的等ではないことを十分承知の上で、確信犯的に量的緩和を継続してきたのだろうというのが私の見解です。
(ここまでくると全世界の現行経済を崩壊させる(=グレートリセットする)のが目的であることが見え見えです。まさに世界経済フォラムの意向通りという形です)
なぜ私がFRBが故意に経済を破壊しようとしているのかと考えるのかについては、理由は2点あり、
1点目は曲がりなりにも彼らはFRB(米財務大臣同様にゴールドマン等ウォール街の超エリート出身者が非常に多い)の人間であるわけで、大統領等とは違い、こんなことがわからないほど馬鹿であるはずがないこと、
2点目はFRB自体が政府機関ではなく、別記事で既報したまたは当記事にて後述する世界経済フォラムのような私的集団の一種に過ぎないという経緯があるためです。
そして、彼らは今度はインフレを紛争のせいにしだしました。今度の彼らの念仏は、インフレは一時的から、インフレは紛争のせいに変更となりました。
ちなみに、この紛争は米国でQT(量的縮小)が開始される完璧なタイミングで発生しており、報道のされ方などを見る限り、極めて怪しいと私は感じています。
要するに、いくら利上げを急ごうと、バランスシートの縮小を行おうと経済崩壊間違いなしの完全な手遅れな状態であるため、その責任逃れで他国の紛争がインフレの原因であるという子供の騙しの白々しい嘘の手口を用いて乗り切ろうとしているわけなのでしょう。
コラム:今回の利上げを踏んで、債券先物をかなり前から空売りしていた人などは酷い目に会ったことと思いますが、今回のようにあまりにも債券価格が下がる(=金利が上がる)ことがわかりきっている時は、敢えて傍観するということが重要だと私は捉えておりました。
(こういうあまりにもわかり過ぎている時は債券でも株でも、真のトレンドが出る前にプルアップ(プルバック)のだまし討ちが高確率で入ります)
正解は今回の件では、FRBの利上げ直前での債券先物の空売りだったわけです。このようにトレンドがあまりにもわかり過ぎている時は高確率でふるい落としが入ります。
(ちなみに私の知る限りでは、現在紛争中の両国というのは同じスポンサー国である"ある国"を近隣に持っており、その国の国籍を持つ人間がこの両国内に存在するわけです。
そのスポンサー国である"ある国"のメディアのみが今回の件で、極めて中立的な報道をしているのは決して偶然等ではないと私は読んでいます)
手前みそになり恐縮ですが、私が言ったことは2019年からずっと当たり続けています。これは私が凄いわけではなく、ただ単に世界経済フォラムのような団体の議題や彼らが毎年プレスリリースしている議事要旨目録等のPDFを丁寧に見聞しているからに過ぎません。
ちなみに、この団体は今から10年以上前からニューノーマル(新生活様式)、カーボンニュートラル(脱炭素)、デジタル化等という今ばやりの用語を連発しているわけで、怪しいにもほどがあり、年次に発行される議題要旨目録を10年前のバックナンバーから時系列的に読み込んでいけば、誰が各国政府の裏にいるのか利口な中学生ですら理解できることでしょう。
本邦の首相である岸田氏はこの世界経済フォラムで最近講演をリモートでしています。中国の国家主席の習近平氏等もそうです。
「各国政府の裏側に私的集団が存在するなんて、そんなことあるわけないじゃないか」と思われる方は、当ブログに世界経済フォラムが発刊しているバックナンバーの幾つかがURLリンクで貼ってありますので読まれてみて下さい。
ちなみに、ご存知の方は多いかと思われますがFRBは政府機関ではなく、私的集団で今現在アメリカを代表する金融機関がその創設に関わっていることが証拠として残っています。
