私が株式投資をやっているので、最近の株価下落のニュースを見てか、含み損になっているのではないかと心配してくれている友人がいるのですが、それは短絡的な発想です。
株式投資には、買いで利益を取る方法と売りで利益を取る方法(空売りやプットオプションなどで株価の下落で利益を得る)があります。
私は買いも売りもどちらもやりますが、どちらかというと売りの方が得意です。
コロナ暴落の時に大きな利益を得たのは株式、先物の空売りとプットオプションの買いを行ったからです。
私にとっては値幅が取れれば問題はなく、それが上方向だろうが下方向だろうが関係がありません。
つまり、暴騰しようが暴落しようがどうでもよいわけです。
ただし、今現在、株式(証券)の買い*は何一つポートフォリオにいれておりません。
*一部の暴落するほど利益となるETFは除外する
ちなみに株式を何一つポートフォリオに加えていないのは、
2021年末もっと言えば、米国で顕著にインフレが観測されるようになってから私には株式市場は既に"詰んでいる"ことが明確だったからです。
今後、株式の買いは商品関連やETFを除いては行いません。
ちなみに
ここのところ、
日本市場が米国市場と比較すると特に強く見えるのは、
日経平均であれば
円建て日経平均＝ドル建て日経平均×為替(ドル円)
であるということで、為替が円安に振れれば振れるほど円建て日経平均は相対的に強くなります。(加えて日本市場に上場している企業のうち時価総額がデカい企業は輸出企業ですのである程度までの円安はこれらの企業にプラスです(=EPSの向上))
↑円建て日経平均
また、ドル建て日経平均は既に2020年1月前に全戻ししているため、外人投資家には割安に見えるので、資金の逃避先になっている可能性が考えられます。
(ドル建て日経平均と円建て日経平均のチャートを比較すると面白いです)
さらに言うと、ドル建て日経平均は1980年代のバブルの高値を既に更新しています。
↑ドル建て日経平均
既述の通り、円建て日経平均は基軸通貨であるドルに為替(ドル円)をかけたものであるので、日経平均が他国市場の指数よりも強くなっているのは単純に為替による影響が最も大きいことでしょう。(日銀の指値オペが効いています)
つまり、×為替(ドル円)のマジックによって日経平均は高い下駄を履いているというわけであって、EPSが高いから買われているというような真っ当な理由によるモノではありません。
日本には近く参院選があることから日経平均はある程度(またはかなり)の戻り高値を取っていく蓋然性はそれなりの確率で有りうることと思われます。
一般に日本市場は市場規模が米国市場の1/10以下なので少しの逃避資金が流入するだけで瞬間的に値が飛ぶ傾向にあります。
しかし、私は日経平均が大暴落するのを楽しみにしています。
個別銘柄では、未だに高値圏に滞在している半導体銘柄などが目に付くからです。
なぜ、このような不謹慎なことを私が考えるのかと言えば、
そもそも、日米欧の株高は、超金融緩和という名を隠匿するために用いられる抽象的な用語いわゆる量的緩和によって生じたバブル即ち官製相場(=インチキ相場)なのですから、その瓦解も破滅的なモノになって当然であるし、このような不健全な市場(40年間にも及ぶ債券バブル)等は世界各国のそれらもろとも完全に破壊してしまうべきでしょう。
この40年間世界の中央銀行は政策金利を下げてきました。それと逆相関する形で株、特に米株は上がっていたわけです。
で、あるならば各国の中央銀行が政策金利を上げていけば株式は低迷、暴落するというのが教科書通りの観方になります。(必ずしも政策金利の引き上げを行えば株が下がるわけではありませんが、長中期的に見ると”明らかな”逆相関性があります)
本当の超大暴落のタイミングは2024年までには訪れると見ています。
(私観的にはそのタイミングまでに残された期間は既に1年を切っているという印象を持っています)
これが"グレートリセット"になることでしょう。
しかしながら、この間に何らかの想定外のイベント(事実上は巧妙にセットアップされた)が発生し、FRBが量的縮小を中止し株式市場は株高へと戻る(=延命される)というシナリオも頭に入れて置く必要があります。
いずれにしても、当ブログ記事にて既に記述しましたが、
FRBの真の目的はハイパーインフレを引き起こし、世界経済を崩壊へと導くことであるのは明白なので、こうしたイカサマイベントの彼らによる拵えは、今後十分起こりえると考えています。
